【こころの病気・脳の働きに関連する病気の理解とより良い付き合い方をサポートするメンタルヘルスサイト】
ホーム > 統合失調症 > 診断する > どのように診断されるの？／問診と診断基準
ここから本文です統合失調症
診断する
どのように診断されるの？／問診と診断基準
統合失調症の発症は、幻覚や妄想などの陽性症状から現れるものもあれば、逆に意欲の低下などの陰性症状が目立つなど、人それぞれによって異なります。また、症状の現れ方も急激な場合もあれば、徐々に現れることもあります。このように統合失調症の症状や現れ方が多彩であるため、発症初期の症状があまり目立たない場合では統合失調症と気づかない場合が少なくありません。統合失調症は発症からなるべく早い段階に診断・治療に結びつけることができれば、それだけ良好な予後が期待できる病気ですから、少しでも疑われる場合には医療機関を受診することが大切です。
また、本人に自分が病気であるという自覚がない、いわゆる“病識がない”状態では受診を拒否することが少なくなく、本人をどのように説得して受診に結びつけるかは多くの家族が悩む問題です。本人に何も説明せずになかばだます形で受診させるケースがみられますが、そうなると本人が家族や病院に対してひどく不信感を抱き、その後の治療がうまく進まなくなる原因となりますので、できるだけ根気よく説得して受診させることが望ましいといえます。
本人および家族への詳細な問診が診断のベース
統合失調症の診断では、本人または家族との問診を中心に進められます。
問診では、下記の項目などが中心に聞かれます。
- どのような症状が現れたか
- 症状はいつから始まったか
- 症状がどのように経過したか
- 社会・生活にどの程度の支障がみられるか
この他にも、生育歴、既往歴、家族歴などの情報も診断には欠かせません。
本人が1人で受診するケースもありますが、多くは家族と一緒に受診します。統合失調症の人の問診で難しいのは、本人に病識がなく、意思の疎通が図りにくかったり、対人不信が強く拒否的な態度が往々にしてみられることで、特に陽性症状のために興奮状態にあると本人への問診が困難となります。その場合、家族への問診を中心に進められます。
診断基準に基づいた統合失調症の診断
統合失調症の診断は、診断基準をベースに行われます。診断基準としては、WHO（世界保健機関）の国際疾病分類である「ICD-10」と、米国精神医学会の「DSM-IV」の2つが主に使われています。これらの診断基準では、統合失調症にみられる症状を記述した診断項目を多数あげて、それらに当てはまる項目がいくつあるかによって決めるようになっています。
DSM-IVの診断基準では、陽性症状または陰性症状が2つ以上みられ、認知機能障害による社会的・職業的機能の低下を含めた状態が6カ月間持続している場合に統合失調症が疑われます。
統合失調症の診断基準（DSM-IV-TR）
- A) 特徴的症状：以下のうち2つ（またはそれ以上）、おのおのは1カ月の期間（治療が成功した場合はより短い）ほとんどいつも存在：
- (1) 妄想
- (2) 幻覚
- (3) まとまりのない会話（例：頻繁な脱線または滅裂）
- (4) ひどくまとまりのない、または緊張病性の行動
- (5) 陰性症状、すなわち感情の平板化、思考の貧困、または意欲の欠如
注：妄想が奇異なものであったり、幻聴がその者の行動や思考を逐一説明するか、または2つ以上の声が互いに会話しているものであるときには、基準Aの症状を1つ満たすだけでよい。
- B) 社会的または職業的機能の低下：障害の始まり以降の期間の大部分で、仕事、対人関係、自己管理などの面で1つ以上の機能が病前に獲得していた水準より著しく低下している（または、小児期や青年期の発症の場合、期待される対人的、学業的、職業的水準まで達しない）。
- C) 期間：障害の持続的な徴候が少なくとも6カ月間存在する。この6カ月の期間には、基準Aを満たす各症状（すなわち、活動期の症状）は少なくとも1カ月（または、治療が成功した場合はより短い）存在しなければならないが、前駆期または残遺期の症状の存在する期間を含んでもよい。これらの前駆期または残遺期の期間では、障害の徴候は陰性症状のみか、もしくは基準Aにあげられた症状の2つまたはそれ以上が弱められた形（例：風変わりな信念、異常な知覚体験）で表されることがある。
- D) 統合失調感情障害と気分障害の除外：統合失調感情障害と「気分障害、精神病性の特徴を伴うもの」が以下の理由で除外されていること。
- (1) 活動期の症状と同時に、大うつ病、躁病、または混合性のエピソードが発症していない。
- (2) 活動期の症状中に気分のエピソードが発症していた場合、その持続期間の合計は活動期および残遺期の持続期間の合計に比べて短い。
- E) 物質や一般身体疾患の除外：障害は、物質（例：乱用薬物、投薬）または一般身体疾患の直接的な生理学的作用によるものではない。
- F) 広汎性発達障害との関係：自閉性障害や他の広汎性発達障害の既往歴があれば、統合失調症の追加診断は顕著な幻覚や妄想が少なくとも1カ月（または、治療が成功した場合はより短い）存在する場合にのみ与えられる。
American Psychiatric Association：Diagnostic and statistical manual of mental disorders 4th edition，Text Revision，2000
（高橋三郎、大野裕、染矢俊幸（訳）：DSM-IV-TR 精神疾患の分類と診断の手引，医学書院，2002）
(以下のリンクは新しいウィンドウで開きますが、状況によりそうならない場合もございます。)
このサイトは日本国内に向けて制作いたしております。このサイトならびにサイト内のコンテンツは、ヤンセンファーマ株式会社によって運営されています。